腰椎捻挫がなかなか治らない時の対処法は？症状や原因も解説！

交通事故に遭い、腰椎捻挫の症状があらわれて悩んでいる人も少なくありません。治療を続けているにもかかわらず、症状が改善されないケースも多いです。

本記事では、腰椎捻挫がなかなか治らない時の対処法について、詳しく解説します。腰椎捻挫の完治までにかかる期間や原因もまとめているので、参考にしてください。

腰椎捻挫の主な症状は腰痛です。腰椎捻挫の痛みは、人によってさまざまですが、腰椎捻挫によって骨を痛めることはありません。また、下肢の痛みやしびれを伴わないことが多いため、下肢に痺れがあらわれた場合は、腰椎捻挫以外の病気が疑われます。

腰椎捻挫になる原因はさまざまです。不自然な体勢で重い荷物を持ち上げる、急に起き上がるなどの腰をひねる動作をすることで腰椎捻挫になります。腰を強くひねることで激痛が走り、動けなくなるケースも少なくありません。

日常生活だけではなく交通事故に遭った場合も、腰椎捻挫になる可能性が出てきます。交通事故で腰を強く打った場合は、腰椎捻挫が疑われます。腰椎捻挫によって、腰痛が慢性化することもあるため、早めの治療が必要です。

腰椎捻挫が完治するまでの期間は、人によってさまざまです。基本的には、発症から3～6ヶ月で完治することが多く、症状によっては完治までの期間が長引く可能性もあります。

6ヶ月以上痛みが続いて完治しない場合は、腰椎捻挫以外の症状が原因であることも考えられます。少しでも早く痛みを和らげるためにも、腰に負担のかかる動きは避けましょう。

腰椎捻挫の治療法を紹介します。腰椎捻挫は、自宅で手軽にできる治療法も多いです。紹介した治療法を参考に、症状の改善を目指しましょう。

腰椎捻挫の痛みを緩和するためには、無理に体を動かさず安静にしておくことが大切です。腰椎捻挫の場合、腰を曲げて横向きに寝ると、痛みが和らぎます。

自宅に湿布がある場合は、患部に貼ることで炎症が抑えられます。湿布がない場合は、アイシングで痛みを和らげても良いでしょう。あまりにも痛みが酷い場合は、痛み止めを服用してください。

腰椎捻挫の痛みが落ち着き、動けるようになったら整形外科を受診しましょう。整形外科では、レントゲンやMRI検査を行い、必要な治療や痛みの原因が明確になります。

また、整形外科を受診することで、診断書が取得できます。診断書は、交通事故の加害者に損害賠償請求する際に必要です。

ストレッチをすることで、腰椎捻挫の痛みを緩和できます。ストレッチは、筋肉の柔軟性を確保し、筋肉の緊張や強張りの予防にも効果的です。

腰椎捻挫に効果のあるストレッチは、腰のストレッチや背筋のストレッチなど、さまざまです。毎日ストレッチを行うことで、早い回復が目指せるでしょう。ストレッチを行う際は、医師の指示に基づいて、正しい方法で行ってください。

腰椎捻挫の症状を改善するためには、症状に合った治療が必要です。治療を受け続けているにもかかわらず、症状が改善されない場合は、治療が合っていない可能性も少なくありません。

症状が改善されないにもかかわらず、同じ治療が続けられている場合は転院を検討しましょう。転院できない場合は、整骨院や接骨院との併用を検討してください。

転院や整骨院などを併用する場合は、交通事故の加害者側の保険会社に連絡しなければなりません。連絡なしに転院や整骨院などの併用を行うと、治療費が支払われない可能性も出てきます。

適切な治療を続けたにもかかわらず、症状が改善されないと医師が判断した場合は、症状固定となります。医師が症状固定と判断した際は、後遺障害等級認定を申請してください。

後遺障害等級認認定を受けることで、後遺障害慰謝料や後遺障害逸失利益の請求が可能です。認定される等級によって受け取れる金額が異なるため、正しく手続きしましょう。

腰椎捻挫による痛みは、末梢神経の障害にあたります。腰椎捻挫で認定されうる後遺障害等級として、12号13級もしくは、14級9号があります。

腰椎捻挫に多い痺れや痛みなどの症状は、はっきりとした他覚症状がなく、症状の有無を説明することは困難です。痛みや痺れなどの症状を証明するために、神経学的所見という検査を行いましょう。

また、後遺障害等級認定において、後遺障害診断書の内容は重要です。後遺障害診断書には、交通事故の被害者に残った、具体的な症状が記載されていなければなりません。

後遺障害診断書は医師が作成するため、適切なコミュニケーションをとり、適正な認定が受けられる診断書を作成してもらいましょう。

多くの保険会社が怪我の種類によって、治療期間の目安を定めています。腰椎捻挫は、3～6ヶ月が治療期間の目安となっており、治療が長引くと治療費の打ち切りを打診される可能性もあります。

保険会社は、実際に治療の様子を見ているわけではありません。そのため、目安となる治療期間をもとに、治療費を打ち切るタイミングを決めています。

治療費の打ち切りを打診される理由は、治療が長引いているという理由だけではありません。通院期間が1ヶ月以上空いてしまうなど、通院頻度が低い場合も、打ち切りを打診される理由のひとつです。

通院頻度が低い場合は、保険会社から通院の必要がないと判断される恐れがあります。医師の指示に従って、定期的に通院しましょう。

また、湿布もらうだけなどの簡易的な治療が続いている場合も、治療の必要性がないと判断されます。病院では腰椎捻挫の症状改善に向けた、適切な治療を受けましょう。

治療の必要があるにもかかわらず、保険会社に治療費の打ち切りを打診された場合は、医師に治療の必要性を説明してもらいましょう。

医師が医学的な観点から説明することで、治療の必要性を証明できます。保険会社から治療費の打ち切りを打診された場合は、すぐに医師に相談してください。

保険会社から治療費の打ち切りを打診された場合は、弁護士に相談しましょう。被害者自ら保険会社と、延長交渉することもできます。被害者自ら交渉する場合は、治療の必要性を証明できる証拠が必要です。

交渉に慣れておらず、治療費に対しての知識がない場合は、被害者の話を聞き入れてくれないケースも少なくありません。交渉がスムーズに進まないことで被害者が感情的になり、保険会社とトラブルになることも多いです。

弁護士に依頼することで、治療費の打ち切りをしないよう、保険会社と交渉してくれます。また、必要に応じて弁護士が担当の医師と面談してくれます。

治療費の打ち切りを打診されたからといって、治療を中断してはいけません。打ち切りを打診されてから受けた治療も、保険会社に治療の必要性が認められた場合、治療費の一括請求が可能です。治療費を一括請求するためにも、領収書を保管しておきましょう。

腰椎捻挫がなかなか治らない時の対処法について、詳しく解説しました。腰椎捻挫の症状を改善させるためには、1人1人に合った治療が必要です。

完治までの期間はさまざまですが、腰椎捻挫がなかなか治らない場合は、転院や整骨院または接骨院との併用を検討しましょう。転院や整骨院などの併用を決めた場合は、相手の保険会社に忘れずに連絡しておきましょう。